日本の有給休暇平均取得率と平均取得日数
日本企業は海外企業に比べて有給休暇取得率が低い事は以前から言われています。
日本の会社員の有給休暇取得率は47.6%、有給休暇平均消化日数としては8.8日。
付与された有給休暇日数は平均18.4日ですから10日弱消化しきれていません。
有給休暇を取得しにくい中小企業
大企業ほど有給休暇は取得しやすく、中小企業ほど取得しにくい事も統計で分かります。
政府目標は2020年迄に有給休暇取得率70%ですから、先日経団連が有給休暇取得日数を年3日程度増やす様に要請しています。
有給休暇取得率ランキング
そんな中、東洋経済が有給休暇取得率ランキングを発表しています。
2012年度から2015年度迄の有給休暇取得率が掲載されており、その3年平均で順位をつけています。その他に3年平均の有給休暇付与日数も載っています。
有給休暇取得率3年平均ランキング
有給休暇取得率3年平均ランキングを見ていきましょう。
ホンダ 99.6%
アイシン精機 98.2%
テイ・エス テック 97%
- ケーヒン 96.8%
ダイハツ工業 95.9%
関西電力 95.3%
ダイキン工業 94%
トヨタ自動車 93.2%
- 日本電信電話 92%
豊田自動織機 91.8%
- NTN 91.2%
日産自動車 91.2%
- JR東日本 90.8%
SCSK 90.5%
コマツ 90.3%
- 曙ブレーキ工業 90%
中国電力 89.8%
小田急電鉄 89.5%
- NTTドコモ 89.3%
旭硝子 89.1%
- トヨタ車体 89.1%
- 豊田合成 88.7%
三菱ガス化学 88.4%
東レ 87.8%
- 妙徳 87.8%
JT 87.6%
東海理化 87.6%
- NTT都市開発 87.2%
- 東京急行電鉄 87.2%
- プリマハム 86.7%
日本精工 86.5%
- 大阪ガス 86.3%
SUBARU 86.2%
- 三越伊勢丹ホールディングス 84.7%
- NTTデータ 84.2%
- 中央物産 83.8%
- 西日本鉄道 83.6%
日野自動車 83.5%
- キリンホールディングス 83%
オリエンタルランド 82.2%
- 九州電力 82%
三菱マテリアル 81.9%
- セブン銀行 81.8%
三菱自動車 81.4%
- イメージ情報開発 81.1%
日本航空 80.8%
デンソー 80.5%
- 武蔵精密工業 80.5%
- JSR 80.4%
ヤマハ発動機 79.8%
キッコーマン 79.6%
ソニー 79.6%
京王電鉄 79.6%
- クラレ 79.5%
- キヤノン 79.5%
ニッパツ 79.4%
- 住友金属鉱山 79.3%
- ソーバル 79.2%
京三製作所 78.8%
トヨタ紡織 78.6%
- コスモエネルギーホールディングス 78.5%
- スター精密 78.5%
- トーセ 78.4%
- 東芝 78.4%
- JR東海 78.1%
- ヤフー 78%
加賀電子 77.9%
- 日本曹達 77.2%
東ソー 77%
- リボミック 76.9%
大同メタル工業 76.9%
- トクヤマ 76.5%
マツダ 76.5%
- ワコールホールディングス 76.4%
任天堂 76.4%
日産化学工業 76%
JXホールディングス 76%
JFEホールディングス 75.8%
システムリサーチ 75.7%
相鉄ホールディングス 75.6%
- アップルインターナショナル 75.4%
- 協栄産業 75.4%
味の素 75.1%
アルプス技研 74.7%
- 川口化学工業 74.6%
- ローランド ディー.ジー. 74.6%
東京ガス 74.5%
- オエノンホールディングス 74.3%
- 日本航空電子工業 74.3%
- リコー 74.2%
TOTO 73.9%
シャープ 73.8%
住友生命保険 73.6%
- 東京応化工業 73.4%
ブラザー工業 73.4%
IHI 73.4%
旭化成 73.3%
日本特殊陶業 73.2%
アズビル 73.1%
- 古野電気 72.9%
- アルパイン 72.9%
- 石原産業 72.7%
- 東亞合成 72.7%
- ネクストジェン 72.5%
- サイバネットシステム 72.5%
- コスモ・バイオ 72.3%
ANAホールディングス 72%
- 中部電力 71.9%
昭和シェル石油 71.5%
SCREENホールディングス 71.5%
- 三井化学 71.3%
- ヒューリック 71.1%
帝人 71.1%
ファンケル 71%
富士フイルムホールディングス 70.9%
- エキサイト 70.7%
- ニッカトー 70.7%
三菱重工業 70.6%
- アンリツ 70.5%
クレハ 70.4%
- ヤスハラケミカル 70.4%
- 堺化学工業 70.3%
花王 69.9%
日本製紙 69.8%
- テクノスマート 69.8%
- リケン 69.8%
- NECソリューションイノベータ 69.7%
スズキ 69.6%
- 国際石油開発帝石 69.5%
- 明治安田生命保険 69.4%
日立物流 69.2%
川崎重工業 69.1%
東邦ガス 69.1%
富士通 69%
- 浜松ホトニクス 68.9%
プロトコーポレーション 68.7%
いすゞ自動車 68.7%
- NECネッツエスアイ 68.6%
- ウシオ電機 68.5%
- 住友精化 68.3%
- ディスコ 68.3%
キトー 68.3%
- ミネベア 68.3%
カシオ計算機 68.3%
- 日本オフィス・システム 68.2%
- 資生堂 68%
- マナック 67.8%
- ダイジェット工業 67.7%
村田製作所 67.6%
- パイオニア 67.5%
住友重機械工業 67.4%
NEC 67.3%
- HIOKI 67.3%
JCU 67.2%
- 高島屋 67.2%
- 千葉銀行 67.1%
- シイエム・シイ 67%
- アンジェス MG 67%
- 三菱UFJニコス 67%
- 佐鳥電機 66.9%
太陽誘電 66.8%
- 内海造船 66.8%
- ヤマハ 66.8%
ソフトバンクグループ 66.8%
- IHI運搬機械 66.8%
- ユニプレス 66.7%
東北電力 66.7%
- ハリマ化成グループ 66.6%
- 日本新薬 66.4%
- 昭和電工 66.3%
サッポロホールディングス 66.2%
日本無線 66.2%
ジェイテクト 66.1%
- リコーリース 66.1%
- 巴工業 66%
オムロン 66%
ニコン 66%
- 第一生命保険 66%
- 旭精機工業 65.9%
- 伯東 65.8%
- JFEシステムズ 65.7%
三菱ケミカルホールディングス 65.6%
- 石油資源開発 65.5%
- ADEKA 65.5%
- 東洋電気製造 65.5%
- 八十二銀行 65.5%
新日鉄住金 65.2%
四国電力 65.2%
ダイセル 65.1%
- KDDI 65.1%
- NSW 65.1%
- 東亜バルブエンジニアリング 65%
ブリヂストン 64.9%
日本オラクル 64.8%
- 旭有機材工業 64.7%
- キヤノンマーケティングジャパン 64.7%
- ジェステック 64.7%
日本ガイシ 64.6%
- アイセイ薬局 64.5%
- マブチモーター 64.5%
- アサヒグループホールディングス 64.4%
- クラリオン 64.3%
住友化学 64.2%
- AOI Pro. 64.2%
- 六甲バター 64.1%
- 東邦化学工業 64.1%
- 東洋紡 64%
ネットワンシステムズ 64%
- アジレント・テクノロジー 64%
- 協立情報通信 63.9%
伊藤忠テクノソリューションズ 63.8%
日東電工 63.8%
- ティラド 63.7%
オリックス 63.7%
- 日本色材工業研究所 63.5%
太平洋セメント 63.5%
荏原 63.5%
京セラ 63.5%
- ディジタルメディアプロフェッショナル 63.4%
- ナブテスコ 63.4%
北陸電力 63.4%
日清製粉グループ本社 63.3%
- 雪印メグミルク 63.3%
日本軽金属ホールディングス 63.3%
- 新家工業 63.3%
ニッセンホールディングス 63.3%
日本IBM 63.3%
- ディー・エヌ・エー 63.2%
- セメダイン 63.2%
- 安永 63.2%
- ニッピ 63.2%
- 日阪製作所 63.1%
- CDS 62.8%
日油 62.8%
- 日本ケミコン 62.8%
トピー工業 62.8%
三菱電機 62.7%
- 太平洋工業 62.7%
みずほフィナンシャルグループ 62.7%
- 日本触媒 62.6%
- TPR 62.6%
- 第一工業製薬 62.5%
アスクル 62.4%
- 東京スター銀行 62.4%
- 日本ユニシス 62.3%
宇部興産 62.2%
- タカタ 62.1%
- パソナグループ 62%
- 日本フエルト 62%
塩野義製薬 62%
- 安川電機 61.7%
中外製薬 61.6%
- AKIBAホールディングス 61.6%
富士ソフト 61.6%
野村総合研究所 61.5%
- 日立化成 61.2%
- 日清オイリオグループ 61.1%
日立国際電気 61.1%
東京エレクトロン 61%
- 協和発酵キリン 60.9%
- 日東工業 60.9%
- 東計電算 60.8%
- 三ツ星ベルト 60.7%
- ルネサスエレクトロニクス 60.7%
- 日本ライオン 60.6%
日立ハイテクノロジーズ 60.6%
- ツヴァイ 60.5%
- グンゼ 60.5%
- 大豊工業 60.5%
- 中北製作所 60.5%
参天製薬 60.4%
クレディセゾン 60.4%
澤藤電機 60.3%
- カルソニックカンセイ 60.3%
- 理研計器 60.3%
- JBCCホールディングス 60.2%
- 信越化学工業 60.1%
- 日本精機 60.1%
カネカ 60%
- ヤマト・インダストリー 60%
- 日立システムズ 60%
- 八千代銀行 60%
みらかホールディングス 59.9%
- 新日鉄住金ホールディングス 59.8%
西菱電機 59.6%
- 藤倉化成 59.6%
小林製薬 59.6%
- 共英製鋼 59.6%
長瀬産業 59.6%
富士ゼロックス 59.6%
- KYB 59.5%
- 三井住友フィナンシャルグループ 59.5%
- コニカミノルタ 59.4%
- エンプラス 59.4%
日立建機 59.3%
アライドテレシスホールディングス 59.3%
- 横浜銀行 59.3%
- 荒川化学工業 59.1%
- 新電元工業 59.1%
- 兼松 59.1%
有給休暇取得率3年平均ランキングは上記の結果となり、1位がホンダ、2位がアイシン精機、3位がテイ・エス テック、4位がケーヒン、5位がダイハツ工業。
以前の有給休暇取得率ランキングは、『有給休暇取得率ランキング2014』を見て下さい。
業種別の有給休暇平均取得率ランキング
有給休暇取得率が高い企業ランキングでは1位から5位迄が自動車関連業界で占められており、6位以下でも自動車関連会社が多くなっています。
業種別の有給休暇平均取得率も掲載されています。
企業別の有給休暇取得率ランキングと比較して見ると、自分の会社の有給取得率が他社と比較して高いのか低いのか分かります。
- 水産・農林業 41.9%
- 鉱業 67.5%
- 建設業 32.8%
- 食料品 52.1%
- 繊維製品 52.3%
- パルプ・紙 47.1%
- 化学 58.7%
- 医薬品 53.9%
- 石油・石炭製品 69.6%
- ゴム製品 51%
- ガラス・土石製品 64.2%
- 鉄鋼 49.8%
- 非鉄金属 59.4%
- 金属製品 46.8%
- 機械 57.3%
- 電気機器 59.6%
- 輸送用機器 70.6%
- 精密機器 51.9%
- 電気・ガス業 75.1%
- 陸運業 37.9%
- 空運業 62.8%
- 倉庫・運輸関連業 34.9%
- 情報・通信業 59.2%
- 卸売業 44.5%
- 小売業 36.6%
- 銀行業 47.6%
- 証券・商品先物 47.2%
- 保険業 52.7%
- その他金融業 56%
- 不動産業 37.8%
- サービス業 48.1%
最新版!「有給休暇取得率」トップ300社
https://toyokeizai.net/articles/-/108095
業種別の有給休暇取得率が最も高い業種は、もちろん電気・ガス業の75.1%、次いで輸送用機器の70.6%と圧倒的に有給休暇取得率が高い。
企業別の有給休暇取得率ランキングで電力会社やガス会社、自動車メーカーが多く上位にランクインしていたらそうなります。
輸送用機器業界の会社数は電気・ガス業界の会社よりも数が圧倒的に多いですが、有給休暇取得率は5%程しか変わらないので、実質1位は輸送用機器業となります。政府目標を既に達成している業界は、この2業界のみとなりますね。
有給休暇取得率70%以上は上記の電気・ガス業と輸送用機器業の2業界だけ、取得率60%以上も以下の通りです。
石油・石炭製品の69.6%、鉱業の67.5%、ガラス・土石製品の64.2%、空運業の62.8%の4業界のみです。
石油・石炭製品業界は電気・ガス業界、鉱業、ガラス・土石製品業界は輸送用機器業と分類する事ができ、要は資源・インフラ業界と世界的な大企業がある業界と捉える事ができ、前述の有給休暇取得が難しい中小企業に繋がると思います。安定した大企業の有給休暇取得率は高いという結果ですね。
逆に、業種別の有給休暇取得率で最も有給休暇取得率が低いワースト業界となったのは建設業の32.8%、次いで倉庫・運輸関連業の34.9%、小売業の36.6%、不動産業の37.8%と続いています。人手不足業界と呼ばれる業界では有給休暇取得率も低い結果となっています。
不満が多いとされるサービス業は48.1%と意外と有給休暇を取得しており、自動化によって更に有給休暇が取得しやすくなる可能性があります。
有給休暇取得率が高い自動車業界へ転職したい方は、『鉄道と自動車の中途採用求人情報』を見て下さい。
有給休暇消化率が低い企業ランキング
業界別の有給休暇取得率ワーストランキングを見てしまうと、企業別の有給休暇消化率ワーストランキングも見てみたくなってしまいます。
ということで、企業口コミ評判のヴォーカーズが有給休暇消化率が低い企業ランキングを発表していますので見てみましょう。
有給休暇消化率ワーストランキング
口コミ評判による有給休暇消化率ワーストランキングは以下の通りとなっています。
- レッドバロン 2.5%
- 積水ハウス 10.24%
- 日本通運 11.92%
- 大塚商会 12.73%
- 船井総合研究所 13.5%
- そごう・西武 13.64%
- ワールドストアパートナーズ 13.85%
- 東海東京証券 17.5%
- 山田ビジネスコンサルティング 19%
- リコージャパン 19.52%
- アダストリア 19.64%
- 富士火災海上保険 20%
- 博報堂 21.32%
- 光通信 21.36%
- セブン‐イレブン・ジャパン 22.73%
- 大和ハウス工業 22.81%
- オービック 23.18%
- 大成建設 23.5%
- ノジマ 23.5%
アサツー ディ・ケイ 23.89%
- フューチャーアーキテクト 24.09%
- 電通テック 26.5%
- 大東建託 26.82%
- 凸版印刷 26.88%
- LIXIL 27.31%
- 三井住友海上火災保険 27.35%
- サイバーエージェント 27.5%
- 日本生命相互保険 27.83%
- 日本マクドナルド 28.33%
- 商工組合中央金庫 28.33%
有給休暇消化率ワーストランキングは上記の通りとなっており、ワーストトップとなっているレッドバロンの有給休暇消化率は何と2.5%と異常に低いです。
業種別の有給休暇取得率ワーストランキングにあった業界の企業が多く、業界標準なのか分かりませんが人気企業でもワーストランキングに入るほど有給休暇を消化していません。そのほかの大手企業でも有給休暇消化率が低いとの企業口コミ評判になってしまっていますね。
有給休暇取得率が低い分、給料に反映されている企業も有りますが、そうでない会社もチラホラ有ります。
一応政府目標が有りますから、あまり有給休暇消化率を放置しておくと国から怒られるかも知れませんね。
企業の口コミ評判の有給休暇取得率ワーストランキングですので、実際の有給休暇取得率とは異なりますので、参考程度に見ておくと良いでしょう。
有給休暇取得率や年間休日が多い企業への転職
有給休暇取得率は今後高くなりますが年間休日は増えるでしょうか。
休みが多い企業へ転職したい方は、求人では年間休日もシッカリ見ておくと良いでしょう。
有給休暇取得率ランキング2014
有給休暇取得率が高い会社へ転職をしたい方も多く、有給休暇取得率ランキングを参考に転職を考えている人も多くなっていますね。
そんな中2016年4月から労働基準法の改正案次第で年次有給休暇取得を最低5日を企業へ義務付ける事になりました。
違反した企業には罰則も設ける予定となっていますので、今後は国内企業の有給休暇取得率も向上するかも知れません。
大企業も中小企業も有給休暇消化率が低い
厚生労働省調査では、2013年度有給休暇取得率は平均で48.8%、日数では平均9日。平均付与日数は18.5日でしたが、半分以上は消化していない状況。
内閣府調査での年次有給休暇取得率でも、1000人以上の企業の有給休暇取得率は55.6%、30人〜99人の企業では42.2%となっており、大企業でも中小企業でも低い結果となっています。
現在は人手不足の問題も有りますので、人手不足業界では有給休暇取得率も低いでしょうね。
有給休暇取得率ランキングの2014年版が発表されていますので見てみましょう。
有給休暇取得率ランキング
有給休暇取得率ランキング2014は以下の通りとなっています。
- ホンダ 101.5
- ダイハツ工業 96.8
- アイシン精機 96
- ケーヒン 95.8
- トヨタ自動車 95.2
- 関西電力 95
- ダイキン工業 93.6
- 日本電信電話 92.5
- 豊田自動織機 92.3
- テイ・エス テック 91
- 中国電力 90.9
- NTN 90.7
- 日産自動車 90.2
- 小田急電鉄 89.7
- 旭硝子 89.6
- 東レ 89.5
- 東日本旅客鉄道 89
- 東京急行鉄道 88.1
- NTTドコモ 87.9
- コマツ 87.8
- NTT都市開発 87.3
- トヨタ車体 86.9
- 日本精工 86.8
- 富士重工業 86.8
- 東海理化 86.6
- 大阪ガス 86.3
- 相鉄ホールディングス 84.9
- 豊田合成 84.6
- 九州電力 84.3
- 三菱自動車 84.1
- オリエンタルランド 83.8
- トーセ 83.7
- 西日本鉄道 83
- 曙ブレーキ工業 82.9
- アップルインターナショナル 81.8
- コスモ石油 81.8
- 三菱マテリアル 81.5
- 日本航空 81.5
- NTTデータ 81.5
- 日野自動車 81.1
- 三菱ガス化学 81
- JT 80.9
- ヤフー 80.5
- 京王電鉄 80.5
- 三越伊勢丹ホールディングス 80.3
- デンソー 80.3
- UCS 80
- ヤマハ発動機 79.6
- SCSK 79.6
- セブン銀行 79.5
- キリンホールディングス 79.4
- JSR 79.4
- ニッパツ 79.4
- キヤノン 79.3
- スター精密 79
- 東芝 78.8
- ソーバル 78.5
- マツダ 78.1
- キッコーマン 78
- イメージ情報開発 78
- トヨタ紡織 77.4
- クラレ 77.4
- 東ソー 77.2
- 日本曹達 77.1
- 富士機械製造 77.1
- トクヤマ 76.8
- JXホールディングス 76.8
- 中央物産 76.2
- 京三製作所 76.1
- 任天堂 76.1
- 大同メタル工業 76
- 日産化学工業 75.7
- 東京ガス 75.7
- ワコールホールディングス 75.3
- 住友金属鉱山 75.2
- JFEホールディングス 75
- システムリサーチ 74.7
- リコー 74.5
- ブラザー工業 74.3
- ANAホールディングス 74.3
- 味の素 74.1
- オエノンホールディングス 73.9
- シャープ 73.9
- サイバネットシステム 73.8
- 石原産業 73.7
- 中部電力 73.4
- 日本特殊陶業 73.2
- ニッカトー 73.1
- ソニー 73.1
- アイ・エス・ビー 73
- 東京応化工業 72.9
- SECカーボン 72.8
- 帝人 72.7
- 旭化成 72.7
- クレハ 72.7
- IHI 72.6
- TOTO 72.4
- タツモ 72.4
- NECソリューションイノベーション 72.3
上位100社は上記の様になっていますが、東洋経済には3年間の平均付与日数など300社の詳細が掲載されていますので、興味のある方は見ておくと良いでしょう。
最新版!「有給休暇取得率」トップ300社
https://toyokeizai.net/articles/-/62334
有給休暇取得日数と比較する
有給休暇取得率ランキングは前述の厚労省と内閣府の有給休暇取得率調査結果と比較してみると良いと思います。
2013年度の年次有給休暇取得率は、企業全体で平均48.8%(1000人以上55.6%、30人〜99人42.2%)、取得日数平均9日、平均付与日数18.5日。
これらと比較をして見て、現在の会社の有給休暇取得が多いのか少ないのか、転職先の有給休暇取得が多いのか少ないのかを参考程度に考えておくと良いでしょう。
有給休暇取得率ランキングですので、労働基準法改正による最低5日はクリアしていますので、特に影響も有りません。