ナイキがさらに490人削減 全世界で2％カット
ナイキ（NIKE）が6月に発表した生産の高効率化と世界12都市での配達を速めることを推進する“コンシューマー・ダイレクト・オフェンス”戦略の一環で、8月に発表した255人に加え、さらに490人を解雇する。この解雇により、全世界7万4000人の社員のうち、2％を削減することになる。
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ナイキが夏前に発表していた1400人規模のリストラですが、数百人程度増やすと報道されており、全従業員の2％強の人員削減となる様です。
医療医薬業界のリストラと同じくナイキも業績は特に悪くありません。
医療医薬品業界と異なるのはスポーツ用品業界には新たなライバル企業や新たなスポーツ・アクティビティが登場しており、それによって出遅れたナイキ、アディダス、プーマなどに影響を及ぼしていると見られています。
欧米では出遅れましたが日本ではこれからなので、今回のリストラによる影響も軽微と思われます。
米国企業の最近の傾向として経営の合理化、効率化を徹底的に推進しておりMRMを最大限に活かす手法を模索している。必要最低限の人員で収益を最大化する事が第一の目標となっています。
人手不足と思う企業は一度見直しが必要な時期なのかも知れませんね。
早期希望退職者など人員削減の対象になった時や希望退職者募集に応募をする方は、『早期退職への応募から希望退職した後の身の振り方』を参考にして下さい。
